手数料を誰が払うかのせめぎあい
インターネット・セキュリティソフトの有効期限が迫ってきたので、ネットで更新の手続きをした。
更新のための料金の支払いを、カードで行なうのか、あるいはコンビニで支払うのかの選択を迫られた。
私はコンビニ支払いを選んだ。初めてのコンビニ決済の実行です。
ネットでの更新の申し込み後にメールで連絡を受けた、ソフト販売会社の企業コードと注文番号のメモを持ってコンビニに出かけた。
コンビ二に設置されている端末を操作し、支払いのための申込券をアウトプットして、それを持ってレジで支払いを済ませた。
その時刻は11時37分であった。
そして、更新手続き完了のメール連絡が来たのは11時時53分であった。なんと支払いから16分ですべてが完了したのだ。
機械化されているとはいえ、その迅速な処理は素晴らしい。
しかし、気になったのは支払い金額に含まれるコンビニ手数料の金額の高さです。360円プラス消費税で378円が購入者の負担になっています。
コンビニ決済での手数料の発生は理解できます。問題は誰がその手数料を負担するかということです。
販売者が負担をするという事例も見受けられます。
購入者の立場で強気に言うならば、買ってやっているのだから、販売者が払ってください、というもの。
しかし、販売者が強気に出る場合は、当然のこととして購入者に支払いを求める。
こんなにすばらしい商品を購入できるのだから、購入者が手数料を払うのは当然である、なんてことを思っているのかもしれない。
コンビニ決済は便利だけれど、手数料を誰が払うかのせめぎあいが存在するのです。
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